省エネ関係の優遇制度一覧

このページは、省エネ関連のお得情報の時系列一覧になります。

これらを分類ごとにわかりやすくまとめたのが以下のページになりますので、こちらをご覧ください。

また、新築・リフォームごとに、補助金・減税・優遇制度をわかりやすくまとめていますので、こちらもご参考ください。


スポンサーリンク

省エネ関係の優遇制度一覧 (時系列)

H29年度 木造住宅新築で最大165万円の補助金 長期優良・低炭素・ゼロエネ住宅 | 地域型住宅グリーン化事業の概要

補助金制度 新築・購入 リフォーム 省エネ 長期優良住宅 低炭素住宅
長期優良 高度省エネで100万円ーH29年度地域型住宅グリーン化事業

この事業は、長期優良住宅や低炭素住宅といった省エネルギー性能や耐久性能等に優れた木造住宅を新築する場合などに対して基本100万円の補助金が交付されるものです。また、地域木材を利用する場合や三世代同居への対応を合わせて行う場合は補助金が加算されます。長期優良住宅や低炭素住宅を中小工務店で建てたいという方は要チェックです。

省エネ改修(断熱リノベ)補助金 120万円 | 平成29年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

補助金制度 リフォーム 省エネ
H29年度高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業(断熱リノベ)で最大120万円

この事業は、住宅の省エネ化を図るリノベーションを促進するために、既築住宅の所有者等による高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を国が支援するものです。高性能建材(ガラス・窓・断熱材)による断熱改修で最大120万円が国から補助されます。

エネファーム設置補助金 2017(H29年度) | 家庭用燃料電池システム導入支援事業の概要

補助金制度 新築・購入 省エネ 設備設置
エネファーム設置補助:H29年度 家庭用燃料電池システム導入支援事業

家庭用燃料電池システム「エネファーム」を住宅等に導入する方、またはリース等により提供を行う方に対して、その購入費用の一部を国が補助する制度です。平成29年度も制度が実施されることになりました。ここでは、その概要についてお伝えします。難しい設計要件などはなく、指定されたシステムを購入・設置し、それを使うことで補助金が受けられますので、積極的に活用しましょう。

ゼロエネ住宅(ZEH:ゼッチ)で75万円の補助金 | 平成29年度ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業の概要

補助金制度 新築・購入 リフォーム 省エネ
ZEHで75万円の補助金 平成29年度ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業

この事業は、ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)、つまり、太陽光パネルで発電したエネルギーで消費エネルギーの概ねをまかなう住宅を取得、または、ZEHへ改修する方へ、一戸あたり75万円を国が補助するというものです。ここでは、その概要についてお伝えします。ソーラーパネルを付けて省エネ重視の住まいにしたいという方は、確実に利用したい制度です。

エコ住宅への建替えで最大50万円の補助金 H28年度 | 住宅ストック循環支援事業

補助金制度 新築・購入 省エネ 長期優良住宅
エコ住宅への建替え | 住宅ストック循環支援事業

H28年度補正予算により、耐震性のない住宅を解体し省エネ性能の高い住宅に建替えた場合に、最大50万円/戸の国の補助金による支援制度が創設されました。これは「住宅ストック循環支援事業」の3本柱の補助メニューの一つとなっています。

エコリフォームで最大30(45)万円の補助金 H28年度補正予算 | 住宅ストック循環支援事業

補助金制度 リフォーム 省エネ 設備設置
エコリフォームで最大30(45)万円の補助金 H28年度補正予算|住宅ストック循環支援事業

平成28年補正予算により「住宅ストック循環支援事業」として中古住宅やエコリフォームに対する支援が実施されることになりました。3つの補助メニューのうち、エコリフォームに対する補助金について説明します。

ゼロエネ住宅補助金 125万円 平成28年度(補正予算) ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業(普及加速事業費補助金)の概要

補助金制度 新築・購入 リフォーム 省エネ 設備設置

この事業は、2030年までに新築住宅の平均でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現すべく、高断熱外皮、高性能設備と制御機構等を組み合わせ、住宅の年間の一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロとなる住宅を新築する、ZEHの新築建売住宅を購入する、または既築住宅をZEHへ改修する方に補助金を交付する制度です。

省エネ改修の所得税減税 ローン控除、投資型減税 2017(H29年度)

減税制度 リフォーム 省エネ 住宅控除

省エネ改修工事を行った場合に適用可能な所得税減税は、大きく分けると、投資型(自己資金で工事を行った場合)、住宅ローン型の2つがあり、住宅ローン型は5年ローン型と10年ローン型の2つがあります。それらについて解説します。

低炭素住宅の税の優遇 所得税減税 2017(H29年) (住宅ローン控除、投資型)シミュレーション

減税制度 新築・購入 リフォーム 省エネ 低炭素住宅 設備設置 住宅控除

ここでは、認定低炭素住宅の住宅ローン減税、投資型減税の概要、実際の減税額シミュレーション、一般住宅と比べてのメリットなどについて紹介します。最大控除額が400万円から500万円にアップする認定低炭素住宅。メリットの恩恵は?そのあたりを、実際の算定例から見ていきます。

省エネ住宅の補助金・減税・優遇制度一覧 H29年(2017年)

省エネ
省エネ住宅の補助金・減税・優遇制度

省エネ関連の補助金・減税制度についてまとめています。住宅の省エネを推進するための誘導策として定められた制度であり、一定の省エネ性を有することで補助金や税の軽減を受けられます。 補助金・減税は省エネ対策が厚遇されており、国の住政策の柱の一つになっていますので、活用できるものはもれなく活用しましょう。

地域型住宅グリーン化事業 長期優良・低炭素・ゼロエネ住宅 補助金100万円 H28度(2016)

補助金制度 新築・購入 リフォーム 省エネ 長期優良住宅 低炭素住宅

地域型住宅グリーン化事業については平成28年度も予算措置がされ、従来と同様本事業が実施されることになりました。今年度は新たな制度である建築物省エネ法に基づく性能向上計画認定住宅が補助の対象として加わりました。木造住宅に関連する補助の内容について概要を説明します。

住宅 省エネ改修補助金 150万円 H28(H27年補正) 住宅省エネリノベーション促進事業

補助金制度 リフォーム 省エネ 設備設置

この事業は、住宅の省エネ化を図るリノベーションを促進するために、既築住宅の所有者等による高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を支援し、この断熱改修と同時に行う高性能な家庭用設備(高効率給湯機等)の導入・改修を国が支援するものです。高性能建材(ガラス・窓・断熱材)による断熱改修で最大150万円が国から補助されます。

あなたに合った業者さんを見つけましょう

楽しい住まいづくり
資金計画のイメージもある程度進んできたら、いよいよ業者さん探しです。

1社1社調べていくのは大変なので、まずは、一括比較サービスで各社から間取りや資料の請求をしてみましょう。

各社から資料等が届いたら、プラン、予算、性能などを比較し、あなたにあった業者さんを絞り込んでいきます。

家づくりの前に必ず知っておいていただきたいこと

ポータル関連記事

ページの先頭へ