住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド

最新の住宅に関する補助金・減税・優遇制度についてまとめています。チェックリストとしてご活用いただければ幸いです。

作者別: KEN(一級建築士)

リフォーム工事別 減税額比較一覧

リフォーム工事別 減税額比較一覧表2020(令和2年)-リフォーム減税制度全体のまとめ

このページは、リフォーム時に利用できるお得な制度の内、減税制度について抜き出し、耐震改修、同居対応改修、バリアフリー改修、省エネ改修といったリフォームの種類別に、減税額などを一望で把握できるよう比較表にしたものです。
住宅ローン減税(控除)で最大400万円控除

住宅ローン控除(減税)の図解解説と減税額早見表2020-計算方法をわかりやすくシミュレーションで解説

ここでは、住宅ローンを組んで住宅を取得した時に納めた所得税が戻ってくる、いわゆる「住宅ローン減税(控除)について図解解説します。制度の仕組み、実際に戻ってくる額の概ねの目安などについてわかりやすく紹介します。
住宅借入金等特別控除の手続き解説

住宅ローン控除の確定申告・年末調整はいつ・どのように行うか?手続き方法・記入例を解説

住宅ローン控除(減税)は、自動的に減税額が計算され戻ってくるのではなく、あくまでも住宅所有者の申告に基づいて還付されるものです。ここでは、減税のために必要な確定申告・年末調整の手続きをいつどのように行えばよいかを、手続き […]
次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の申請手続き

次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の申請手続き実例解説

ここでは、リフォーム工事で次世代住宅ポイントをもらう場合の手続き方法について、実際に行った玄関ドアの交換(開口部の断熱改修)工事を例に解説します。ポイントの発行申請は、一般の方でも簡単にできますので、ぜひ参考にしてみてく […]
2019年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業で補助金最大300万円

2019 早わかり 長期優良リフォーム補助金(最大300万円)の解説 | 長期優良住宅化リフォーム推進事業

2019年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業-この補助制度は、住宅を長く大切に使うためのリフォームをする・・・つまり、「耐久性があり、地震に強く、省エネ性が高く、維持管理がしやすい」住宅にリフォームする場合、その工事費等の一部に対し国が最大で300万円補助するものです。今年度についても予算措置され、従来と同様に実施されることとなりました。リフォームで住宅を長く大切に使いたい、さらに、親との同居リフォームも考えているといった場合は、活用を検討してみましょう。
断熱リノベ 補助金110万円(次世代建材は200万円) 2019年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

2019省エネ改修(断熱リノベ)補助金(120万円) の解説 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

この事業は、住宅に高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を行うことにより、一定の要件を満たす場合に国の補助金が交付されるものです。今年度も引き続き実施される断熱リノベと次世代建材の2つの補助制度について、その概要を説明します。高性能建材(ガラス・窓・断熱材)による断熱改修で最大120万円、次世代建材の場合で最大200万円が国から補助されます。
長期優良 低炭素住宅で補助金110万円-2019年度地域型住宅グリーン化事業の解説

2019木造住宅補助金(110万円) 早わかり 地域型住宅グリーン化事業の概要 | 長期優良・低炭素・ゼロエネ住宅への支援

この事業は、長期優良住宅や低炭素住宅といった省エネルギー性能や耐久性能等に優れた木造住宅を、主に新築する場合などに対して補助金が交付されるものです。ここでは、住宅に対する補助に限定してお伝えします。地元の中小工務店で長期優良住宅や省エネに優れた住宅を建てたいという方は、要チェックです。
ZEH:ゼッチで70万円補助 2019(令和元)年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業の概要

2019ゼッチ(ZEH)補助金(70万円)制度の早わかり解説 | ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業の概要

ここでは、2019年度のZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)に対する支援事業の概要について紹介します。ZEHゼッチとは、かんたんにいうと、エネルギー収支が概ね0となる住宅をいいます。国は現在、このZEHの普及を強く勧めており、「ZEH」を取得、あるいはZEHに改修する方に対し、補助金を交付しています。ここでは、個人が対象の戸建て住宅の補助メニューについて、全体概要、補助要件などを、ポイントを絞ってわかりやすくお伝えします。
エネファーム補助金 2019年度 家庭用燃料電池システム導入支援事業 補助金8万円+α

エネファーム設置補助金 2019(R元年度) | 家庭用燃料電池システム導入支援事業の概要

この制度は、家庭用燃料電池システム「エネファーム」を住宅等に導入する方、またはリース等により提供を行う方に対して、その購入費用の一部を国が補助する制度です。指定されたシステムを購入・設置し、それを使うことで補助金が受けられます。ここでは、その概要、補助金の計算方法や計算例などについてお伝えします。