住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド

最新の住宅に関する補助金・減税・優遇制度についてまとめています。チェックリストとしてご活用いただければ幸いです。

「リフォーム」の記事一覧

リフォーム工事別 減税額比較一覧

リフォーム工事別 減税額比較一覧表2020(令和2年)-リフォーム減税制度全体のまとめ

このページは、リフォーム時に利用できるお得な制度の内、減税制度について抜き出し、耐震改修、同居対応改修、バリアフリー改修、省エネ改修といったリフォームの種類別に、減税額などを一望で把握できるよう比較表にしたものです。
2019年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業で補助金最大300万円

2019 早わかり 長期優良リフォーム補助金(最大300万円)の解説 | 長期優良住宅化リフォーム推進事業

2019年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業-この補助制度は、住宅を長く大切に使うためのリフォームをする・・・つまり、「耐久性があり、地震に強く、省エネ性が高く、維持管理がしやすい」住宅にリフォームする場合、その工事費等の一部に対し国が最大で300万円補助するものです。今年度についても予算措置され、従来と同様に実施されることとなりました。リフォームで住宅を長く大切に使いたい、さらに、親との同居リフォームも考えているといった場合は、活用を検討してみましょう。
断熱リノベ 補助金110万円(次世代建材は200万円) 2019年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

2019省エネ改修(断熱リノベ)補助金(120万円) の解説 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

この事業は、住宅に高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を行うことにより、一定の要件を満たす場合に国の補助金が交付されるものです。今年度も引き続き実施される断熱リノベと次世代建材の2つの補助制度について、その概要を説明します。高性能建材(ガラス・窓・断熱材)による断熱改修で最大120万円、次世代建材の場合で最大200万円が国から補助されます。
次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の早わかり解説

早わかり 次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の要点解説-2019消費税増税の支援制度

2019年の消費税増税対策として「次世代住宅ポイント制度」がスタートしました。ここでは、この制度を短時間で理解していただけるよう、要件、発行ポイント数など、要点をわかりやすくまとめて解説します。この制度は「新築住宅」と「リフォーム」でポイントを受けられますが、このページでは、「リフォーム」についてお伝えしています。
リフォーム・改修時における補助金・減税・優遇制度

2020 住宅のリフォーム・増改築・改修時における補助金・減税・優遇制度一覧

住宅のリフォーム・改修時に利用できるお得情報についてまとめています。補助金、減税の制度を一覧にしていますので、チェックリストとしてご活用ください。リフォームの減税は特に複雑です。制度の基本をつかんでから詳細に進めるよう纏めていますので参考にしてください。

同居対応改修の所得税減税 ローン減税 投資型減税 2020(令和2年)

三世代同居のための改修工事を行った場合の所得税の減税制度が、令和3年(2021年)12月31日までの適用期間として定められています。この減税は住宅ローンの借り入れの有無にかかわらず適用できる投資型減税と、5年以上のリフォームローンを利用して減税を受けるローン型の2つが用意されています。減税額は投資型の場合、同居対応改修の標準的な工事費用相当額(上限:250万円)の10%となります。ローン型の場合は年末残高の2%が5年間控除されます。

省エネ改修の所得税減税 ローン控除、投資型減税 2020(令和2年)

省エネ改修工事を行った場合に適用可能な所得税減税は、大きく分けると、投資型(自己資金で工事を行った場合)、住宅ローン型の2つがあり、住宅ローン型は5年ローン型と10年ローン型の2つがあります。それらについて解説します。