住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド

最新の住宅に関する補助金・減税・優遇制度についてまとめています。チェックリストとしてご活用いただければ幸いです。

「リフォーム」の記事一覧

グリーン住宅ポイント制度(リフォーム)の早わかり解説

2021グリーン住宅ポイント制度(リフォーム)の早わかり要点解説-最大60万ポイント

住宅需要を喚起し、感染症の影響で落込んだ経済の回復を図るため「グリーン住宅ポイント制度」がスタートしました。ここでは、この制度を短時間で理解していただけるよう、要点をわかりやすくまとめて解説します。 なお、主な対象要件は […]
2020年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業で補助金最大300万円

2020早わかり 長期優良住宅へのリフォームで最大300万円の補助金 | 長期優良住宅化リフォーム推進事業の解説

このページは2020年度(令和2年度)についての情報になります。 ↓ 最新の長期優良住宅化リフォーム推進事業については以下をご覧ください。 この補助金制度は、住宅を長く大切に使うためのリフォームをする・・・つまり、「耐久 […]
断熱リノベ 補助金120万円(次世代建材は200万円) 2020年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

2020省エネ改修(断熱リノベ、次世代建材)補助金(120、200万円) をわかりやすく解説 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

このページは2020年の情報になります。 ↓ 2021年の補助事業については以下をご覧ください。 この事業は、住宅に高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を行うことにより、一定の要件を満たす場合に国の補助金が交付されるもの […]
2019年度補正予算 長期優良住宅化リフォーム推進事業で補助金最大300万円

令和元年度補正予算 早わかり 長期優良リフォーム補助金(最大300万円)の解説 | 長期優良住宅化リフォーム推進事業

このページは令和元年度(補正予算)事業の内容となります。最新の長期優良住宅化リフォーム推進事業については以下↓をご覧ください。 この補助金制度は、住宅を長く大切に使うためのリフォームをする・・・つまり、「耐久性があり、地 […]
リフォーム工事別 減税額比較一覧

リフォーム工事別 減税額比較一覧表2021(令和3年)-リフォーム減税制度全体のまとめ

このページは、リフォーム時に利用できるお得な制度の内、減税制度について抜き出し、耐震改修、同居対応改修、バリアフリー改修、省エネ改修といったリフォームの種類別に、減税額などを一望で把握できるよう比較表にしたものです。
2019年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業で補助金最大300万円

2019 早わかり 長期優良リフォーム補助金(最大300万円)の解説 | 長期優良住宅化リフォーム推進事業

2019年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業-この補助制度は、住宅を長く大切に使うためのリフォームをする・・・つまり、「耐久性があり、地震に強く、省エネ性が高く、維持管理がしやすい」住宅にリフォームする場合、その工事費等の一部に対し国が最大で300万円補助するものです。今年度についても予算措置され、従来と同様に実施されることとなりました。リフォームで住宅を長く大切に使いたい、さらに、親との同居リフォームも考えているといった場合は、活用を検討してみましょう。
断熱リノベ 補助金110万円(次世代建材は200万円) 2019年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

2019省エネ改修(断熱リノベ)補助金(120万円) の解説 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

この事業は、住宅に高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を行うことにより、一定の要件を満たす場合に国の補助金が交付されるものです。今年度も引き続き実施される断熱リノベと次世代建材の2つの補助制度について、その概要を説明します。高性能建材(ガラス・窓・断熱材)による断熱改修で最大120万円、次世代建材の場合で最大200万円が国から補助されます。
次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の早わかり解説

早わかり 次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の要点解説-10%消費税増税の支援制度

2019年の消費税増税対策として「次世代住宅ポイント制度」がスタートしました。ここでは、この制度を短時間で理解していただけるよう、要件、発行ポイント数など、要点をわかりやすくまとめて解説します。この制度は「新築住宅」と「リフォーム」でポイントを受けられますが、このページでは、「リフォーム」についてお伝えしています。

同居対応改修の所得税減税 ローン減税 投資型減税 2021(令和3年)

三世代同居のための改修工事を行った場合の所得税の減税制度が、令和3年(2021年)12月31日までの適用期間として定められています。この減税は住宅ローンの借り入れの有無にかかわらず適用できる投資型減税と、5年以上のリフォームローンを利用して減税を受けるローン型の2つが用意されています。減税額は投資型の場合、同居対応改修の標準的な工事費用相当額(上限:250万円)の10%となります。ローン型の場合は年末残高の2%が5年間控除されます。

省エネ改修の所得税減税 ローン控除、投資型減税 2021(令和3年)

省エネ改修工事を行った場合に適用可能な所得税減税は、大きく分けると、投資型(自己資金で工事を行った場合)、住宅ローン型の2つがあり、住宅ローン型は5年ローン型と10年ローン型の2つがあります。それらについて解説します。