住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド

最新の住宅に関する補助金・減税・優遇制度についてまとめています。チェックリストとしてご活用いただければ幸いです。

省エネ関係の優遇制度一覧

ZEH:ゼッチで70万円補助 2019(令和元)年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業の概要

2019ゼッチ(ZEH)補助金(70万円)制度の早わかり解説 | ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業の概要

ここでは、2019年度のZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)に対する支援事業の概要について紹介します。ZEHゼッチとは、かんたんにいうと、エネルギー収支が概ね0となる住宅をいいます。国は現在、このZEHの普及を強く勧めており、「ZEH」を取得、あるいはZEHに改修する方に対し、補助金を交付しています。ここでは、個人が対象の戸建て住宅の補助メニューについて、全体概要、補助要件などを、ポイントを絞ってわかりやすくお伝えします。
エネファーム補助金 2019年度 家庭用燃料電池システム導入支援事業 補助金8万円+α

エネファーム設置補助金 2019(R元年度) | 家庭用燃料電池システム導入支援事業の概要

この制度は、家庭用燃料電池システム「エネファーム」を住宅等に導入する方、またはリース等により提供を行う方に対して、その購入費用の一部を国が補助する制度です。指定されたシステムを購入・設置し、それを使うことで補助金が受けられます。ここでは、その概要、補助金の計算方法や計算例などについてお伝えします。
次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の早わかり解説

早わかり 次世代住宅ポイント制度(リフォーム)の要点解説-10%消費税増税の支援制度

2019年の消費税増税対策として「次世代住宅ポイント制度」がスタートしました。ここでは、この制度を短時間で理解していただけるよう、要件、発行ポイント数など、要点をわかりやすくまとめて解説します。この制度は「新築住宅」と「リフォーム」でポイントを受けられますが、このページでは、「リフォーム」についてお伝えしています。
次世代住宅ポイント制度の早わかり解説

早わかり 次世代住宅ポイント制度(新築住宅)の要点解説-10%消費税増税の支援制度

2019年の消費税増税対策として「次世代住宅ポイント制度」がスタートしました。ここでは、この制度を短時間で理解していただけるよう、要件、発行ポイント数など、要点をわかりやすくまとめて解説します。この制度は「新築住宅」と「リフォーム」でポイントを受けられますが、このページでは、「新築住宅」についてお伝えしています。

省エネ改修の所得税減税 ローン控除、投資型減税 2021(令和3年)

省エネ改修工事を行った場合に適用可能な所得税減税は、大きく分けると、投資型(自己資金で工事を行った場合)、住宅ローン型の2つがあり、住宅ローン型は5年ローン型と10年ローン型の2つがあります。それらについて解説します。
低炭素住宅 住宅ローン減税 投資型減税 年間最大50万円控除×10年または最大65万円

低炭素住宅の住宅ローン減税および投資型減税の解説 2021(令和3年)

ここでは、認定低炭素住宅の住宅ローン減税、投資型減税の概要、実際の減税額シミュレーション、一般住宅と比べてのメリットなどについて紹介します。最大控除額が400万円から500万円にアップする認定低炭素住宅。メリットの恩恵は?そのあたりを、実際の算定例から見ていきます。
省エネ住宅の補助金・減税・優遇制度

省エネ住宅の補助金・減税・優遇制度一覧 令和3年(2021年)

省エネ関連の補助金・減税制度についてまとめています。住宅の省エネを推進するための誘導策として定められた制度であり、一定の省エネ性を有することで補助金や税の軽減を受けられます。補助金・減税は省エネ対策が厚遇されており、国の住政策の柱の一つになっていますので、活用できるものはもれなく活用しましょう。
長期優良 高度省エネで補助金110万円ーH30年度地域型住宅グリーン化事業

H30年度 木造住宅新築で最大140万円の補助金 長期優良・低炭素・ゼロエネ | 地域型住宅グリーン化事業の概要

この事業は、長期優良住宅や低炭素住宅といった省エネルギー性能や耐久性能等に優れた木造住宅を新築する場合などに対して基本110万円の補助金が交付されるものです。また、地域木材を利用する場合や三世代同居への対応を合わせて行う場合は補助金が加算されます。長期優良住宅や低炭素住宅を中小工務店で建てたいという方は要チェックです。
断熱リノベ 補助金 120万円 平成30年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

省エネ改修(断熱リノベ)補助金 120万円 | 平成30年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業の概要

この事業は、住宅の省エネ化を図るリノベーションを促進するために、既築住宅の所有者等による高性能な断熱材や窓等を用いた断熱改修を国が支援するものです。高性能建材(ガラス・窓・断熱材)による断熱改修で最大120万円が国から補助されます。
エネファーム補助金 H30年度 家庭用燃料電池システム導入支援事業 補助金12万円+α

エネファーム設置補助金 2018(H30年度) | 家庭用燃料電池システム導入支援事業の概要

この制度は、平成30年度において家庭用燃料電池システム「エネファーム」を住宅等に導入する方、またはリース等により提供を行う方に対して、その購入費用の一部を国が補助する制度です。難しい省エネ計算などは必要なく、指定されたシステムを購入・設置し、それを使うことで補助金が受けられます。ここでは、その概要、補助金の計算方法や計算例などについてお伝えします。